能登半島地震の隆起で生じた「滝」が川を遡上、東北大などが段丘形成プロセスを高精細観測
2024年1月1日に発生した能登半島地震（マグニチュード7.5）の地盤隆起によって石川県輪島市西部の八ヶ川河口に生じた滝のような急流区間が、1年足らずの間に最大約770メートルも上流側へ遡上していたことが分かった。東北大学災害科学国際研究所の高橋尚志助教、金沢大学人間社会研究域の青木賢人准教授、一橋大学大学院社会学研究科の小倉拓郎講師らによる共同研究グループがドローンを用いた地形計測で明らかにし、英科学誌「Communications Earth & Environment」に研究成果を発表した。
能登半島地震では、輪島市西部の八ヶ川河口付近で約4メートルの大規模な海岸隆起が発生した。これにより河口付近の川底が海水面に対して大きく持ち上がり、海との間に極端な高低差が生じた結果、川の流れが急激に落ち込む「遷急点（せんきゅうてん）」と呼ばれる滝状の段差が形成された。
研究グループがドローン（UAV）を用いて地形のモニタリングを行ったところ、地震発生から1年未満の間に最大2メートルにおよぶ急激な川底の削り込み（下刻）が生じていたことが判明した。この削り込みに伴い、河口に出現した滝状の遷急点は内陸へと後退し、河口から1キロメートル近くに達する770メートル上流まで移動した。
遷急点の後退速度は一様ではなく、2024年7月の大雨や同年9月の能登豪雨の増水ピーク時に急速に進行した。現在は河川内に設置されている人工の堰に到達したことで、後退の進行が一時的に停止しているという。
隆起した平坦な河原（氾濫原）が侵食によって階段状の高所に取り残され、新たな段丘面ができる「河岸段丘」の形成プロセスが高精細に直接観測・実証されたのは世界で初めてとなる。
研究グループは、今回の急激な変化の後も川底の低下や川幅の拡大といった地形変動が今後10年以上にわたって続く可能性があると指摘している。護岸の崩壊や橋脚の洗掘による不安定化など、河川インフラに関わる二次的な災害リスクについて継続的な警戒が必要となる。
