感染症学会など3学会、2026年度の新型コロナワクチン定期接種を「強く推奨」する見解を公表
日本感染症学会、日本呼吸器学会、日本ワクチン学会の3学会は2026年9月1日、「2026 年度の新型コロナワクチン定期接種に関する見解」を共同で公表した。ウイルスの変異が続く中で高齢層における重症化や死亡のリスクが依然として高い状況を指摘し、同年10月から実施される定期接種の重要性を強調している。
共同見解において3学会は、「新型コロナウイルス感染症の高齢者における重症化・死亡リスクは依然として高く、免疫を逃れる新型コロナウイルスの変異も続いているため、今冬および来夏の流行に備えて 2026 年 10 月から始まる、流行株に合わせた最新の新型コロナワクチンの定期接種を強く推奨します」と明記した。科学的知見に基づき、流行予測に即した対策が必要であるとの立場を示している。
予防接種法に基づくB類疾病として位置づけられている新型コロナウイルスの定期接種は、年に1回実施される。接種の対象となるのは、65歳以上の高齢者に加え、心臓、腎臓、呼吸器の機能障害またはヒト免疫不全ウイルス（HIV）による免疫機能障害により日常生活が極度に制限される60歳から64歳までの基礎疾患保有者である。
また、2026年度のワクチン抗原組成に関しては、世界保健機関（WHO）による推奨を踏まえ、国内ではXFG株またはNB.1.8.1株に対応した新たな製剤が供給される見通しであることにも言及された。免疫を回避する特徴を持つ変異株の出現が続いていることから、最新の流行株に適合したワクチンを使用することで、重症化や死亡の抑制効果を担保する狙いがある。
3学会は、高齢者やハイリスク者を守るための警戒維持を呼びかけるとともに、今後の冬期および来夏における感染拡大局面を見据えた定期接種への理解と協力を求めている。
